本文へ移動

電気工事士試験 · 学習ガイド

停電作業の手順

停電作業とは

停電作業とは、対象設備の電源を切り、その安全な状態を作業中も維持する作業です。隔離から再投入防止までを一組で進めます。

電源を切った盤の模型でエルくんが検電器を扱い、切離し・誤送電防止・無電圧確認を区別する図。
電源の切離しだけでなく、誤送電の防止と無電圧の確認を区別して考えます。図は確認の目的を示すもので、実作業に必要な手順を網羅するものではありません。

停電作業では、電源を切る一つの操作だけでなく、作業中に安全な状態を維持する仕組みが必要です。対象範囲、電源の経路、再投入の防止を一組で考えます。

停電作業の手順
停電作業の措置目的
開路対象電路を電源から切る
施錠・通電禁止の表示・監視人誤投入を防ぐ
残留電荷の放電ケーブル・コンデンサに残る電荷による感電を防ぐ
検電停電を確認
短絡接地誤通電・混触・誘導への対策
作業指揮者の確認停電・施錠等・短絡接地を確かめてから着手を指示

基本の仕組み

基本の仕組みの図解。左に常用電源(上)と予備電源(下)、右に同じ対象設備を置き、2本の配線を設備へつなぐ。常用側の遮断器だけを開いた状態にし、予備側から設備への点線矢印で供給の可能性を示す。
覚えること:片方を切るだけでは停電とは限らない

同じ設備に常用電源と予備電源がある場合、片方を切るだけでは対象が停電しているとは限りません。作業計画では図面と現物を照合し、関係する電源を特定します。

電源隔離、電圧の有無の確認、必要な残留電荷等への対策、誤送電の防止、作業範囲の管理は、それぞれ違う危険へ対応します。設備ごとに定められた手順で実施する必要があります。

「いつもこの遮断器だから」という記憶だけで対象を決めないことが重要です。変更された配線や別電源の存在があれば、前回と同じ操作でも同じ状態にはなりません。

開路・施錠・表示・指示

開路・施錠・表示・指示の図解。中央に開路した開閉器を大きく描き、下へ3本の枝を分けて「施錠」「通電禁止表示」「監視人」を横並びに置く。枝の間に「または」を入れ、作業中に選ぶ措置であって、順番ではないと示す。
覚えること:作業中は施錠か通電禁止表示か監視人

停電作業では、開路に用いた開閉器に作業中は施錠するか、通電禁止の表示をするか、監視人を置きます。電力ケーブルや電力コンデンサの残留電荷は安全に放電し、高圧・特別高圧では検電器具で停電を確認して、短絡接地器具で確実に短絡接地します。

作業指揮者は開路と施錠等の状態、短絡接地の取付けを確認してから着手を指示します。作業終了時は人員・工具の退出と短絡接地の撤去を確認した後、定めた手順で復電します。

試験に出る

  • 停電作業で必要な手順の組合せ(隔離・確認・対策・防止・管理)。
  • 常用電源と予備電源がある場合の電源特定。
  • 作業開始時の無電圧確認と、再投入防止は別であること。
  • 記憶だけに頼らず、図面と現物を照合すること。
  • 各対策が対応する危険の違い。
  • 高圧の断路器は負荷電流を遮断できないため、無負荷であることを確認してから開路する。
  • 通電前に、作業者に感電のおそれがないことと短絡接地器具を取り外したことを確認する。

重要な言葉

停電作業
対象設備の電源を切り、安全な状態を維持しながら行う作業。
電源隔離
作業対象を電源から切り離すこと。
誤送電防止
作業中の対象へ電源が再投入されないようにする対策。
作業範囲
作業の対象となる設備や区域の範囲。

確認問題

確かめよう作業開始時に無電圧なら、作業中の再投入防止は不要?

いいえ。確認した状態を維持する対策が別に必要です。

作業開始時に無電圧を確認すれば、作業中の再投入防止策は不要である。

予備電源がある設備では、片方の電源を切っても対象が停電しているとは限らない。

停電作業の手順に含まれないものは?

作業対象の電源を特定するために照合するものは?

停電作業では、電源を切る一つの操作だけでなく、作業中にを維持する仕組みが必要です。対象範囲、電源の経路、再投入の防止を一組で考えます。

同じ設備にとがある場合、片方を切るだけでは対象が停電しているとは限りません。作業計画では図面と現物を照合し、関係する電源を特定します。

、電圧の有無の確認、必要な残留電荷等への対策、誤送電の防止、作業範囲の管理は、それぞれ違う危険へ対応します。設備ごとに定められた手順で実施する必要があります。

「いつもこの遮断器だから」という記憶だけで対象を決めないことが重要です。変更された配線や別電源の存在があれば、前回と同じ操作でもにはなりません。

出典・参考資料

試験の公式案内と、この記事の参考にした学習資料です。

編集:Pinternet Works · 更新日:

教材の編集方針・訂正について