標準原価計算

基本の仕組み

標準数量100kg、実際110kg、標準単価200円、実際単価190円なら、価格差異は（200−190）×110＝＋1,100円で有利、数量差異は（100−110）×200＝−2,000円で不利、差引900円の不利です。

単価の差は実際数量、数量の差は標準単価で測ると、実際20,900円と標準20,000円の差に一致します。

安い材料の購入で歩留りが悪化することもあります。価格差異が有利だからといって、購買の判断が必ず最善とは言い切れません。

差異を価格・能率・操業度へ分ける

材料価格差異は（標準価格−実際価格）×実際消費量、数量差異は（標準数量−実際数量）×標準価格で、マイナスを不利差異とします。労務費は賃率差異と作業時間差異へ分けます。製造間接費は変動費と固定費、予算と操業度などを区別し、問題指定の予算方法・基準操業度を使います。

第173回1級工業簿記では、似た製品をAとしてまとめた原価標準と、A-1・A-2ごとの実際の製品ミックスを区別します。ミックスの変化による差は、材料消費量差異のうち1万円、作業時間差異のうち2万円（いずれも不利）です。これを分ければ、現場の消費効率と製品構成の変化を混同しません。

配合差異・歩留差異と記帳方法

複数の原料を配合する製品では、数量差異を配合差異と歩留差異に分けます。実際投入総量を標準配合割合で分けた量を中間に置き、配合差異は（その量−実際投入量）×標準単価、歩留差異は（実際産出量に対する標準投入量−その量）×標準単価で求めます。

標準配合はX60kg（@100円）とY40kg（@200円）で製品80kgとします。実際産出800kgに対する標準投入量はX600kg・Y400kgです。実際投入はX650kg・Y400kgの計1,050kgで、これを標準配合で分けるとX630kg・Y420kgです。

配合差異はX（630−650）×100＝−2,000円、Y（420−400）×200＝＋4,000円で計2,000円の有利差異です。歩留差異はX（600−630）×100＝−3,000円、Y（400−420）×200＝−4,000円で計7,000円の不利差異です。合計−5,000円は数量差異と一致します。

記帳方法では、パーシャル・プランは仕掛品勘定で、シングル・プランは材料・賃金・製造間接費の各勘定で差異を把握します。修正パーシャル・プランは価格差異・賃率差異を材料・賃金勘定で、数量差異・時間差異などを仕掛品勘定で把握します。原価標準は、生産条件や材料価格・賃率に重大な変化が生じたら改訂します（原価計算基準42）。