直接原価計算とCVP分析（重要度★★★）

基本の仕組み

期末製品に固定製造原価2万円が含まれ、期首在庫がない単純な例なら、全部原価計算の利益は直接原価計算より2万円大きくなります。

全部原価計算は固定製造原価も製品に含め、未販売分を在庫へ残します。直接原価計算は固定製造原価を当期の期間費用にするため、利益差は在庫中の固定費増減と対応します。

生産を増やしただけで外部からの売上や現金が増えたわけではありません。利益差を販売成果と誤認しないようにします。

高低点法では操業度の高い点と低い点から変動費率を推定します。1,000個の費用30万円、2,000個の費用50万円なら、変動費率は20万円÷1,000個＝200円、固定費は30万円−200円×1,000個＝10万円です。費用額が最高・最低の点ではなく、操業度を基準に選びます。

固定製造費の在庫繰延とCVP

全部原価計算は固定製造費を製品に配分し、期末在庫にも含めます。直接原価計算は固定製造費を当期費用へ落とします。両利益の差は期末在庫へ繰り延べた固定製造費から、期首在庫から当期へ戻った固定製造費を引いて説明します。

CVPでは単位限界利益＝販売単価−単位変動費、損益分岐点販売量＝固定費÷単位限界利益です。複数製品なら販売構成比を固定して加重平均限界利益を用います。販売構成の変化で損益分岐点も変わるため、売上総額だけで一定とは言えません。

固定費調整とセグメント別損益

直接原価計算の営業利益を外部報告用の全部原価計算の利益へ直す手続が固定費調整です。全部原価計算の営業利益＝直接原価計算の営業利益＋期末在庫（仕掛品・製品）の固定製造原価−期首在庫の固定製造原価です。

固定製造原価120万円、生産1,000個、期首在庫なし、販売800個なら、期末製品200個に固定費24万円が含まれます。直接原価計算の営業利益が50万円なら、全部原価計算では74万円です。

調整方法には、当期の固定製造原価を完成品と期末在庫の換算量で按分して調整額を求める一括調整法と、全部原価計算と同じ原価の流れ（先入先出法など）で在庫中の固定費を期ごとに追うころがし計算法があります。

セグメント別損益計算書では、売上高−変動費＝限界利益、限界利益−個別固定費＝貢献利益、貢献利益の合計−共通固定費＝営業利益と段階を分けます。共通固定費を配賦した後の損失だけでセグメント廃止を決めず、失う限界利益と回避できる個別固定費を比べます。