費目別計算

基本の仕組み

材料の期首残高2万円、当期購入8万円、期末残高3万円なら、材料消費額は7万円です。購入額8万円とは一致しません。

費目別計算は、原価を材料費・労務費・経費へ分けます。直接費は対象へ賦課し、間接費は製造間接費へ集計して配賦します。

材料の購入時点で、全額を当期製造原価に入れてはいけません。未使用分は材料在庫です。賃金も未払額などを調整します。

材料の消費量は、継続記録法なら材料元帳の払出記録から、棚卸計算法なら期首在庫＋当期購入−期末在庫で求めます。直接材料は仕掛品へ、間接材料は製造間接費へ振り替えます。直接工の賃金でも、間接作業時間と手待時間の分は間接労務費です。段取時間は加工時間とともに直接作業時間に含めます。

材料・労務・経費を発生と消費に分ける

材料費は購入代価と引取運賃などの材料副費から取得原価を決め、払出数量に単価を掛けて消費額を求めます。払出単価は先入先出法・平均法など問題で指定された方法を使います。予定価格を使ったときは、実際価格との差異も別勘定で確認します。

労務費は賃金の支払額ではなく、当期に消費した労働用役で計算します。直接工の就業時間は、直接作業時間（段取時間＋加工時間）、間接作業時間、手待時間に分かれ、直接作業時間分だけが直接労務費です。経費は外注加工賃のような直接経費と、減価償却費・電力料などの間接経費に分けます。

材料費・労務費・経費という費目別分類と、直接・間接という製品への追跡可能性、変動・固定という操業度との関係は別の軸です。たとえば間接材料費でも操業度に応じて増えるものがあります。

1級では、材料副費を予定配賦率で購入原価に含め、実際額との差を材料副費配賦差異とする計算も問われます。直接工の消費賃金は予定賃率×実際作業時間で計上し、要支払額（当月支払−前月未払＋当月未払）との差を賃率差異とします。

継続記録法で帳簿残高より実地棚卸高が少ないときは、その差が棚卸減耗費です。通常生じる程度の減耗は間接経費（製造間接費）とし、異常な減耗は非原価項目として製造原価に含めません。