個別原価計算

基本の仕組み

注文Aの直接費8万円に予定配賦した製造間接費2万円を加えると、指図書の製造原価は10万円です。仕損が生じた場合は、原因と正常・異常の区分など追加条件を確認します。

製造指図書で原価を集計し、完成・未完成を区分します。正常仕損費は、当該指図書に賦課するか、間接費として発生部門に賦課するかを指示に従って整理します。

仕損費を、無条件にすべての良品へ同額で配ってはいけません。原因となる指図書と原価負担の範囲を確認します。

指図書と仕損費の帰属

指図書ごとに直接材料費・直接労務費・直接経費を集め、製造間接費を予定配賦率×実際配賦基準などで加えます。完成指図書の原価は製品へ、未完成指図書の原価は仕掛品に残します。予定配賦額と実際発生額との差は製造間接費配賦差異です。

仕損費を当該指図書に直接経費として賦課するか、間接費として仕損の発生部門に賦課するかは、問題の指示に従います。後者では部門の予定配賦率に仕損費の予定額を含め、各指図書へは予定配賦で負担させます。異常な仕損費は非原価項目として正常な製造原価と分けます。

仕損費の計算と作業屑

原価計算基準35は、仕損費の額を指図書の発行状況で決めます。代品製作や指図書を発行しない補修で仕損品に売却価値・利用価値があれば、その見積額を控除します。軽微な仕損は仕損費を計上せず、評価額を当該指図書の原価から控除するだけにできます。

例えば指図書No.1（原価50万円）が全部仕損となり、代品のNo.1-2を製作します。仕損品の見積売却価額が5万円なら、仕損費は45万円です。仕訳は（借）仕損品50,000・仕損費450,000／（貸）仕掛品500,000です。

作業屑は評価額を原則として発生部門の部門費から控除し、必要があれば当該指図書の直接材料費や製造原価から控除します（原価計算基準36）。軽微なものは売却収入を原価計算外の収益とする処理もあります。