部門別計算（重要度★★★）

基本の仕組み

動力部門Aと修繕部門Bが相互に用役を提供するなら、Aの配賦総額にはBからの配賦、BにはAからの配賦が含まれます。これを連立方程式で求めるのが連立方程式法（純粋の相互配賦法）です。

相互配賦法は補助部門間の用役授受を考慮します。直接配賦法はこれを無視し、階梯式配賦法は決めた順位で一方向に配賦するため、結果が異なります。

配賦率の分母にどの部門を含むかを、方法ごとに確認します。同じ利用割合を、方法の違いを無視して使い回さないようにします。

補助部門費の配賦方法を選ぶ

直接配賦法は補助部門間の用役を無視し、補助部門費を製造部門だけへ配ります。階梯式配賦法は指定した順位の上位から下位へ配り、先に閉じた部門へ戻しません。相互配賦法は補助部門間の授受を考慮します。

相互配賦法の簡便法では、第1次配賦で補助部門同士にも用役の割合で配った後、補助部門に残った額を直接配賦法で製造部門だけへ配ります。連立方程式法では、各補助部門の配賦総額を未知数として求めます。問題がどちらを指定しているか確認し、分母に含める受益部門を方法ごとに変えます。

部門費を製品へ配る基準には機械時間・直接作業時間などがあります。費用の発生原因と配賦基準が結び付くかを考え、部門間配賦と製造部門から製品への配賦を混ぜません。

階梯式配賦法の順位は問題の指示に従います。指示がなければ、他の補助部門へ用役を提供する部門数が多い部門を上位とし、同数なら第1次集計費（または相互の配賦額）が大きい部門を上位とするのが一般的です。

1級では複数基準配賦法も問われます。補助部門の変動費は実際の用役消費量で、固定費は用役消費能力（予定した最大利用量）の割合で配賦します。予定配賦率や予算額で配賦すれば、補助部門の能率の良し悪しを製造部門へ転嫁せず、補助部門費配賦差異として補助部門に残せます。

連立方程式法の計算例

第1次集計でA部門費92万円、B部門費60万円とします。Aの用役はB20%・製造部門X50%・Y30%、Bの用役はA10%・X40%・Y50%に提供されます。配賦総額をa・bとすると、a＝92＋0.1b、b＝60＋0.2aです。

連立方程式を解くとa＝100万円、b＝80万円です。Xへは100×50%＋80×40%＝82万円、Yへは100×30%＋80×50%＝70万円を配賦します。合計152万円が第1次集計額の合計92＋60と一致することで検算します。