検査・測定

基本の仕組み

同じ測定条件で10MΩだった回路が0.5MΩへ下がった例では、以前より漏れやすくなった可能性があります。数値の大小と、使用電圧などに対応する判定基準を分けて読みます。

絶縁抵抗計は測定用の電圧を加えて抵抗を求める器械です。通常の使用電圧を読む電圧計とは目的が異なり、対象機器に適した測定条件が必要です。

0.1・0.2・0.4MΩの条件

低圧電路の電線相互間と電路・大地間の絶縁抵抗は、開閉器や過電流遮断器で区切れる電路ごとに判定します。使用電圧300V以下で対地電圧150V以下は0.1MΩ以上、300V以下でそれ以外は0.2MΩ以上、300V超は0.4MΩ以上です。単相3線式の200V回路は対地電圧100Vなので0.1MΩ、三相3線式200Vは0.2MΩの区分です。

絶縁抵抗計は直流の試験電圧を加えます（交流ではありません）。100V回路は定格測定電圧125V、200V回路は250Vを目安に選び、電子機器は外すか低い電圧で測ります。停電・検電後、電池とL・E端子の短絡による0点を確認し、L端子を電路、E端子を接地側につなぎます。測定後は残留電荷に注意します。

2026年度上期の問題では、三相3線式200V（対地電圧200V）の電動機回路の0.18MΩが0.2MΩ未満で不適合でした。単相3線式の200V回路で0.16MΩなら0.1MΩ区分なので適合です。分電盤で全回路を一括測定した値が基準以上なら、各分岐回路もそれ以上なので個別測定を省略できます。

確認

絶縁抵抗が高いことと、配線が正しい端子へつながっていることは同じ確認ではありません。導通や極性の誤りは別の検査で調べます。

基本の仕組み

原理を表す計算例で、試験電流0.01Aに対して電位差が0.3Vなら抵抗は0.3÷0.01＝30Ωです。電流と電位差から抵抗を求める考え方はオームの法則とつながります。

代表的な方法では、測定対象の接地極と補助接地極を使って測定します。土壌の状態や電極間の配置は結果に影響するため、器械の接続だけでなく測定条件も重要です。

接地抵抗の3極法

接地抵抗は接地極から大地へ電流が流れるときの抵抗で、低い値を求めます。絶縁抵抗は電路から大地へ漏れにくいことを示し、高い値を求めます。接地線の導通があるだけでは、接地極の抵抗が基準以下か分かりません。

3極法では測定対象の接地極E、補助接地極P（電位）、C（電流）を、ほぼ一直線上に約10m間隔で打ち込みます。測定前に電池、補助接地極の位置と接続、地電圧が許容値以下かを確認し、測定ボタンを押して接地抵抗を読みます。2026年度上期問題は、この「地電圧」の確認を問いました。

D種接地は原則100Ω以下、C種は原則10Ω以下で、地絡時に0.5秒以内に自動遮断する装置があればどちらも500Ω以下でよくなります。接地抵抗計は電極の分極を避けるため交流の測定電流を使います。土壌の乾湿、補助極間の距離、周囲の埋設導体も測定値に影響します。

確認

接地線の途中の導通があることだけで、接地抵抗が規定値を満たすとはいえません。金属線のつながりと、接地極から大地への抵抗は異なる対象です。

基本の仕組み

図面で端子AとBが同じ線で結ばれる指定なら、その二点のつながりを確認します。一方、電圧線と接地側電線を取り違えた場合は、導通があっても指定どおりの極性とはいえません。

導通は電気的な経路の有無、極性は決められた側や端子との対応です。図面・端子表示・電線表示を照合して、経路と役割の両方を確かめます。

通るべき経路と端子の役割

導通試験は、図面でつながるべき端子間に経路があるか、つながってはいけない経路がないかを調べます。停電を確認したうえで回路計等の抵抗・導通機能を使います。低抵抗だから絶縁が十分という意味にはなりません。

極性確認は、接地側電線・電圧側電線・接地線が指定の端子に接続されているかを見る作業です。コンセントの接地側極（W表示）やランプレセプタクルの受金ねじ部には接地側電線（白）をつなぎます。通電後に検電器を当て、接地側に電圧がないことで確かめられます。

回路が点灯・動作しても、電圧側と接地側の取り違えや接地線の未接続が残ることがあります。導通、極性、絶縁、接地は異なる検査項目です。

確認

導通があることだけで絶縁状態や接続部の強度まで判断してはいけません。検査項目ごとに分かることと分からないことを区別します。

基本の仕組み

同じ盤に商用電源と非常用電源が入る例では、一方を切っただけでは確認が終わりません。図面で電源の経路を把握し、作業対象に電圧がない状態かを管理します。

検電器は対象の電圧区分や方式に適合するものを用います。器械自体が正常であることと、対象が停電していることは、どちらも確認が必要です。

停電の操作と無電圧の確認

作業前は対象回路と供給源を特定し、遮断・誤投入防止を行ってから検電します。スイッチや遮断器の表示がOFFでも、別電源、逆送、回路表示違いがあり得るため、作業箇所で無電圧を確かめます。

検電器は対象の電圧・交流/直流に合うものを選び、既知の活線等で器具の作動を確認してから対象を調べ、必要に応じて後にも作動確認を行います。無反応だけで器具の故障と真の無電圧を区別できないためです。

単相3線式なら外側の2線と中性線、三相なら3線すべてなど、作業で触れ得る各線を図面に合わせて検電します。検電は電圧の有無を見る操作で、絶縁抵抗値や接地抵抗値を測る試験ではありません。

確認

無反応なら無条件に安全という理解は誤りです。器械の不具合や不適合、確認箇所の誤りでも反応が得られないことがあります。

基本の仕組み

二つの装置の表示に「定格電流」と「定格感度電流」があったら、前者は通常の回路電流、後者は漏電検出に関わる値として分けます。AとmAの単位の違いも手掛かりです。

動作試験では感度や動作時間、試験条件の適合を評価します。テストボタンの確認で分かる範囲と、専用試験器による測定で分かる範囲を区別します。

過電流保護と漏電保護の試験

配線用遮断器は過負荷・短絡、漏電遮断器は地絡を検知します。漏電遮断器には過電流保護を兼ねる型と兼ねない型があり、銘板から定格電流、定格感度電流、動作時間、遮断容量などを別々に読みます。

テストボタンは器具内の試験回路で動作を確認できます。定格感度電流や動作時間の値まで検証するには、適合する漏電遮断器試験器を使い、試験電流と時間を測ります。テストボタンで動いたことだけを規定値の実測と扱いません。

装置が作動しても接地線の未接続や電路の絶縁不良が消えたわけではありません。保護装置の機能、絶縁抵抗、接地抵抗はそれぞれ検査します。

確認

漏電遮断器があるから接地や絶縁確認が不要になるわけではありません。また過電流保護機能の有無は器種により異なるので、名称だけで決めません。

基本の仕組み

外へ電気が漏れにくいかなら絶縁抵抗計、接地極と大地との抵抗なら接地抵抗計です。配線の電流を調べるクランプメータと、電圧の有無を確認する検電器も区別します。

同じΩの表示でも、接地抵抗は大地へのつながりやすさ、絶縁抵抗は漏れにくさを評価します。測定方式と対象が違うため、単位だけで器械を選べません。

測定器と物理量の対応

回路計（テスタ）は電圧・抵抗・導通を測れ、導通試験に使います。抵抗を測るときは回路を停電させ、0Ω調整をしてから当てます。2026年度上期問題では「電力計と消費電力量の測定」が誤りの組合せでした。

電力計は有効電力W、電力量計は積算の電力量kWhを測ります。誘導形電力量計は計器定数（rev/kWh）と円板の回転数から電力を求められます。検相器は三相の相順、接地抵抗計は接地極と大地の抵抗、絶縁抵抗計は電路の絶縁（MΩ）を測ります。

クランプ形電流計で負荷電流を測るときは1本の導体をはさみます。漏れ電流を測るときは往復の全導体（単相3線式なら中性線を含む3本）を一括してはさみ、打ち消し合わずに残る差を読みます。計器の単位表示とレンジも照合します。

確認

一台で複数機能を持つ測定器もありますが、外観からすべて測れるとは判断できません。型名だけでなく選んだ機能と測定レンジを確認します。

基本の仕組み

器具の種類は図面どおりでも、接地線が接続されていないという例を考えます。外観と接続の確認、導通、絶縁、接地、必要な機能試験を分けると見落としを減らせます。

各検査は対象と前提条件が異なります。停電状態で行う確認と、通電が必要な機能確認を混同せず、計画された手順と安全管理の下で結果を記録します。

点検・停電測定・通電確認の順序

竣工検査は一般に、目視点検→絶縁抵抗測定→接地抵抗測定→導通試験→通電試験（試送電）の順に行います。目視点検で施工方法・器具・表示を図面と照合し、停電のまま測定と導通試験を済ませ、最後に通電して電圧・極性・相順・機器の動作を確かめます。

絶縁抵抗は電圧区分ごとの基準、接地抵抗は接地種別と例外条件、漏電遮断器は感度・動作時間を判定します。各結果に対象回路、測定条件、測定値、基準、判定、日時を残すと再検査できる記録になります。

照明が点灯しても接地がつながらない、遮断器が動いても絶縁が低い、といった不具合は残り得ます。個々の試験が何を証明するかを分け、すべての必要な検査を終えてから使用開始します。

確認

「最後に電源を入れて動けば合格」は誤りです。絶縁不良や保護機能の不備は、通常運転できていても残ることがあります。