部門別原価計算

基本の仕組み

動力部門の費用6万円を、電力使用量2対1の製造部門A・Bへ配ると、Aは4万円、Bは2万円になります。

まず部門個別費を賦課し、共通費を各部門へ配賦します。補助部門費はサービスを受けた製造部門へ配り、その後製品へ配賦します。

人数で配るべきか使用電力量で配るべきかは、費用の原因次第です。補助部門間の用役を無視する直接配賦法と、考慮する方法も区別します。

補助部門間の用役のやり取りも計算に反映する方法が相互配賦法です。配賦基準には、動力部門なら電力消費量、修繕部門なら修繕作業時間のように、費用の発生原因と因果関係のあるものを使います。

配賦を二段階に分ける

第一段階は製造間接費を製造部門・補助部門へ集め、共通費を人数・面積・電力使用量など原因に合う基準で配ることです。第二段階は補助部門費を製造部門へ振り替え、製造部門費を作業時間等で製品へ配賦します。部門費をいきなり各指図書へ均等割りしません。

製造部門費を製品へ配るときは、部門別の予定配賦率×各指図書の実際作業時間で配賦することもできます。その場合、部門ごとに予定配賦額と実際発生額の差（配賦差異）を把握します。

補助部門間の用役をどう扱うか

直接配賦法は補助部門同士の用役を無視して製造部門へ配ります。相互配賦法（簡便法）は、第1次配賦で補助部門間の用役も含めて配り、第2次配賦では他の補助部門から受け取った額を直接配賦法で製造部門へ配ります。階梯式配賦法は出題区分表では1級の範囲です。

例：動力部門費60万円（切削50％・組立30％・修繕20％）、修繕部門費40万円（切削40％・組立40％・動力20％）とします。直接配賦法では動力部門費を5：3、修繕部門費を1：1で配り、切削部門へ57万5,000円、組立部門へ42万5,000円です。

相互配賦法（簡便法）の第1次配賦では、動力部門費を切削30万円・組立18万円・修繕12万円、修繕部門費を切削16万円・組立16万円・動力8万円へ配ります。第2次配賦で動力8万円を5：3（5万円・3万円）、修繕12万円を1：1（6万円ずつ）で配り、切削57万円、組立43万円になります。