総合原価計算

基本の仕組み

完成80個、期末仕掛20個、加工進捗50%なら、加工費の完成品換算量は80＋20×50%＝90個分です。

加工費は換算量で割り、期末仕掛品には未完成分の加工相当額を配ります。材料を始点で全量投入するなら、材料費の数量は加工費と異なります。

仕掛品20個を、常に20個分の加工量として扱ってはいけません。平均法・先入先出法や、期首仕掛品の条件も先に確認します。

組別総合原価計算では、製品の組ごとに直接費を集計し、共通費を適切な基準で配賦します。工程別総合原価計算では前工程費を次工程へ引き継ぎ、数量と原価の流れを対応させます。単純総合原価計算の平均を、製品の違いを無視して一律に使ってはいけません。

材料費と加工費の完成品換算量

材料を工程始点で全量投入するなら月末仕掛品も材料費は1個分、加工費は進捗度を掛けた完成品換算量です。完成11,000kg、月末1,500kg・加工進捗80％なら、材料費の配分数量は12,500kg、加工費の換算量は11,000＋1,500×0.8＝12,200kgです。

2026年公開第4問(2)では正常減損500kgが工程始点で発生し、平均法・度外視法が指定されています。原料費は79万円＋858万5千円＝937万5千円、加工費は28万5千円＋1,008万5千円＝1,037万円です。始点発生の正常減損は完成品と月末仕掛品の両方が負担するので、減損量を除いた数量で単価を求めます。

原料費単価は937万5千円÷12,500kg＝750円、加工費単価は1,037万円÷12,200kg＝850円です。完成品原価は11,000kg×（750円＋850円）＝1,760万円、月末仕掛品原価は1,500kg×750円＋1,200kg×850円＝214万5,000円です。

平均法・先入先出法・減損を選ぶ

平均法は、月初仕掛品原価と当月製造費用を合計して平均単価を求めます。先入先出法は、月初仕掛品が先に完成したとみなし、月末仕掛品を当月投入分の単価だけで評価します。

例：月初仕掛品100個（加工進捗50％、材料費2万円・加工費6,000円）、当月完成400個、月末仕掛品100個（進捗40％）、材料は始点投入、当月材料費10万円・加工費7万8,000円とします。先入先出法の当月投入の換算量は、材料400個、加工費400−100×50％＋100×40％＝390個です。

単価は材料費250円、加工費200円なので、月末仕掛品は100個×250円＋40個×200円＝3万3,000円です。完成品原価は投入合計20万4,000円−3万3,000円＝17万1,000円です。当月投入の換算量から月初仕掛品分を引き忘れないようにします。

正常仕損・正常減損を度外視法で処理するときは、発生点で負担関係が決まります。工程の終点で発生すれば完成品だけが負担し、始点で発生すれば完成品と月末仕掛品の両方が負担します。途中で発生した場合は、月末仕掛品の進捗度が発生点を過ぎていれば両者負担、過ぎていなければ完成品のみ負担です。

完成品のみ負担のときは、減損量も分母に含めて月末仕掛品を評価し、残りを完成品原価とします。仕損品に処分価額があれば、その額を差し引いてから負担させます。異常仕損・異常減損の処理は1級の範囲です。

工程別総合原価計算（累加法）では、第1工程の完成品原価を前工程費として第2工程へ振り替え、第2工程では前工程費を始点投入の材料と同じように扱います。組別総合原価計算では、組直接費を各組に賦課し、組間接費を機械作業時間などで配賦してから、組ごとに完成品と月末仕掛品へ分けます。

等級別総合原価計算は、同じ工程で大きさなどが異なる等級製品を作る場合に使います。完成品総合原価100万円、A級品300個（等価係数1）、B級品200個（等価係数0.5）なら積数は300と100なので、A級品75万円（@2,500円）、B級品25万円（@1,250円）に按分します。