個別原価計算

基本の仕組み

注文Aの直接費5万円、作業時間10時間、間接費予定配賦率が1時間2千円なら、Aの原価は5＋2＝7万円です。

製造指図書別に直接費を賦課し、製造間接費を配賦します。予定配賦では、予定率×実際配賦基準量で各指図書の原価へ加えます。

実際間接費の全額を1件の注文へ入れてはいけません。配賦額と実際発生額との差は、配賦差異として整理します。

指図書ごとに賦課・配賦する

直接材料費と直接労務費は製造指図書に賦課し、製造間接費は予定率×配賦基準量で各指図書へ配賦します。年間間接費予算4,875万円、予定直接作業時間15万時間なら予定配賦率は1時間325円です。実際直接作業13,500時間なら当月配賦額は438万7,500円で、仕掛品へ加えます。

予定配賦額と実際発生額の差は製造間接費配賦差異です。予定配賦率は年間の製造間接費予算÷年間の予定配賦基準量（基準操業度）で求め、各指図書へは予定配賦率×その指図書の実際配賦基準量で配ります。二つの基準量を混ぜません。

配賦差異を予算差異と操業度差異に分ける

仮に公開第4問(1)の予定配賦率325円が変動費率150円と固定費率175円からなり、月間の基準操業度12,500時間（固定費予算218万7,500円）、実際操業度13,500時間、実際発生額450万円とします。予定配賦額438万7,500円との差11万2,500円が不利の配賦差異です。

公式法変動予算では、実際操業度の予算許容額は150円×13,500時間＋218万7,500円＝421万2,500円です。予算差異は421万2,500円−450万円＝−28万7,500円（不利）、操業度差異は175円×（13,500−12,500）時間＝＋17万5,000円（有利）で、合計−11万2,500円に一致します。

固定予算では、操業度にかかわらず予算額（この例では月406万2,500円）を予算許容額とします。予算差異は406万2,500円−450万円＝−43万7,500円（不利）、操業度差異は予定配賦率325円×（13,500−12,500）時間＝＋32万5,000円（有利）です。

差異は「予定配賦額・予算許容額−実際発生額」で計算し、マイナスなら不利差異（借方差異）、プラスなら有利差異（貸方差異）です。実際操業度が基準操業度を下回ると、固定費を配賦しきれないため操業度差異は不利になります。配賦差異は会計年度末に原則として売上原価に賦課します。

完成・未完成を分ける

指図書が完了した原価は製品へ、未完了なら仕掛品として残します。共通費を一件へ全額負担させたり、完成していない注文を売上原価へ移したりしません。補助部門の費用があれば部門別計算を経て製造部門へ、さらに指図書へ流れます。

仕損費（補修指図書を発行する場合）

仕損が補修で回復でき、補修指図書を発行した場合は、補修指図書に集計した製造原価を仕損費とし、元の製造指図書に賦課します。例えば指図書No.1の補修に材料費2万円・労務費3万円・製造間接費1万円がかかれば、仕損費6万円をNo.1の原価に加えます。

代品を製作するための新しい指図書を発行する場合や、仕損費を製造間接費として処理する方法は、出題区分表では1級の範囲です。