持分法

支配まではしていなくても、重要な影響を与える投資先の成果を投資額へ反映する場合があります。それが◯◯◯の基本です。

関連会社持分30%、当期純利益100万円、他の調整なしなら投資利益30万円を計上し、投資勘定を30万円増やします。投資先が20万円を配当すれば、受取配当金6万円を◯◯◯の減少に振り替えます。

持分法は投資先の資産負債を一つずつ合算せず、持分に対応する損益と純資産変動を◯◯◯◯へ反映します。投資差額（のれん相当額）の償却や評価差額などの調整も必要です。

利益持分を計上した後、受取配当を同じ成果として◯◯に利益計上しないようにします。