直接原価計算

基本の仕組み

売上100万円、変動費60万円、固定費25万円なら限界利益40万円、営業利益15万円です。

直接原価計算では変動製造原価を製品原価とし、固定製造原価を期間費用として扱います。限界利益は売上高−変動費で、固定費回収と利益に使われます。

「直接」という名称から直接材料費だけを計算する方法と考えないようにします。分類の基準は直接費・間接費ではなく変動費・固定費です。

全部原価計算との違い

全部原価計算は変動・固定の製造原価をともに製品へ含めます。直接原価計算は変動製造原価だけを製品へ含め、固定製造原価を発生期の費用とします。販売量と生産量が異なり期末在庫が動くと、同じ販売条件でも両方法の利益が異なります。

売上高－変動売上原価－変動販売費＝限界利益、そこから固定製造原価と固定販管費を引いて営業利益です。固定製造原価の在庫への繰延・在庫からの取崩しが、全部原価計算との利益差になります。

固定費調整

例：売価1,000円、変動製造原価400円/個、変動販売費50円/個、固定製造原価20万円、固定販売費及び一般管理費10万円、生産1,000個・販売800個（期首在庫なし）とします。直接原価計算では、限界利益44万円から固定費30万円を引き、営業利益は14万円です。

全部原価計算では製品単価が400円＋固定製造原価200円＝600円となり、売上原価48万円、営業利益は80万円−48万円−販売費等14万円＝18万円です。差額4万円は、期末製品200個に含まれる固定製造原価（200個×200円）です。

固定費調整は、直接原価計算の営業利益＋期末棚卸資産に含まれる固定製造原価−期首棚卸資産に含まれる固定製造原価＝全部原価計算の営業利益、で行います。この例では14万円＋4万円−0円＝18万円です。期首と期末の在庫に含まれる固定製造原価が同じなら、両者の利益は一致します。