原価差異分析（頻出の中心テーマ）

基本の仕組み

標準単価300円、実際単価320円、実際量210kg、標準量200kgなら、価格差異は（300−320）×210＝−4,200円、数量差異は（200−210）×300＝−3,000円で、どちらも不利差異です。

価格差異は実際数量を使って単価差を測り、数量差異は標準単価で使用量差を測ります。この例の差異合計−7,200円は、標準60,000円−実際67,200円と一致します。

この教材では「標準−実際」で計算し、マイナスを不利差異とします。数量差異へ実際単価を使うと、単価差の影響が価格差異と重複して二重計算になります。

標準単価100円、実際単価110円、実際消費量12kgなら、価格差異は（100−110）×12＝−120円で不利差異です。標準消費量10kgなら数量差異は（10−12）×100＝−200円で、これも不利差異です。単価差を実際数量へ、数量差を標準単価へ掛け、差異の重複を避けます。

差異の分解と検算

材料価格差異は（標準価格－実際価格）×実際消費量、材料数量差異は（標準数量－実際数量）×標準価格で求めます。労務費では価格を賃率、数量を作業時間に読み替えます。各差異を足すと標準原価－実際原価に一致するか検算します。

製造間接費の差異は、公式法変動予算なら予算差異・能率差異・操業度差異に分けます。基準操業度・実際操業度・標準操業度のどれを使うかを資料で特定し、材料の数量差異の式をそのまま当てはめません。

労務費の差異（賃率差異・時間差異）

標準賃率1,200円、実際賃率1,220円、標準作業時間960時間（実際生産480個×2時間）、実際作業時間990時間とします。賃率差異は（1,200−1,220）×990＝−1万9,800円、時間差異は（960−990）×1,200＝−3万6,000円で、ともに不利差異です。

合計−5万5,800円は、標準直接労務費115万2,000円−実際直接労務費120万7,800円と一致します。図では内側に標準、外側に実際を置き、上の帯を賃率差異、右の帯を時間差異として読み取ります。

製造間接費の差異（予算・能率・操業度）

公式法変動予算で、変動費率200円、固定費予算30万円、基準操業度1,000時間（固定費率300円、標準配賦率500円）とします。標準操業度960時間、実際操業度990時間、実際発生額50万5,000円なら、標準配賦額は500円×960時間＝48万円で、総差異は−2万5,000円（不利）です。

予算差異は予算許容額（200円×990時間＋30万円＝49万8,000円）−実際50万5,000円＝−7,000円（不利）です。能率差異は500円×（960−990）時間＝−1万5,000円（不利）、操業度差異は300円×（990−1,000）時間＝−3,000円（不利）で、合計は総差異に一致します。

能率差異を変動費部分だけで計算する指示なら、能率差異は200円×（960−990）時間＝−6,000円、操業度差異は300円×（960−1,000）時間＝−1万2,000円です。固定予算なら予算額を予算許容額とします。どの方法によるかは問題文で確認します。

図で整理するときは、横軸に操業度、縦軸に製造間接費をとり、予算線（変動費率の傾き＋固定費）と標準配賦率の線を描きます。実際操業度の位置で予算差異、標準操業度と実際操業度の間で能率差異、基準操業度との差で操業度差異を読み取ります。