CVP分析

基本の仕組み

実際売上100万円、損益分岐点売上80万円なら、安全余裕率は（100－80）÷100＝20%です。

安全余裕率は実際または予算売上に対する、損益分岐点までの余裕を示します。複数製品では販売構成比が変わると平均限界利益率も変わります。

売上が常に20%下がっても大丈夫という将来保証ではありません。価格・費用・販売構成が同じという計算条件に注意します。

販売構成・安全余裕・感度分析

単位限界利益は単価－単位変動費、限界利益率は限界利益÷売上高です。損益分岐点売上高は固定費÷限界利益率、目標利益を得る売上高は（固定費＋目標利益）÷限界利益率で求めます。

目標利益が税引後で与えられたら、税引後目標利益÷（1－税率）で税引前に直してから使います。安全余裕率は（計画売上－損益分岐点売上）÷計画売上です。

複数製品では販売構成を固定して加重平均の限界利益率を使います。高限界利益率の製品構成が減ると、同じ総売上でも利益が減ることがあります。価格・単位変動費・固定費・販売構成のどれが変わるかを分けて新しい損益分岐点を出します。

経営レバレッジ係数は限界利益÷営業利益で、安全余裕率の逆数に等しくなります。安全余裕率20%なら係数は5で、売上が1%増減すると営業利益は約5%増減します。

第173回1級原価計算の問題2（サブスクリプション）では、当月の新規契約額と継続中契約の月間定期収益を区別し、解約率に応じた各月の収益、変動費、顧客獲得費用を追います。当期の年間売上高は各月の月間収益の合計です。期末の月間収益×12は、契約が変わらない前提での来期の年間定期収益です。